昨今のコストプッシュ型のインフレにより、原料等の仕入高が高くなる中、利益が取れない会社は、倒産の憂き目に合います。
そんな会社に在籍していた場合、会社が倒産し、再び転職活動をせざるを得ません。しっかりと見極めましょう。もし、見極め、危ないと感じた場合、早々に次のステージに進んで下さい。会社は、助けてくれませんし、労働力の適正な流動性は、日本経済にプラスに寄与します。自信をもって行動しましょう。
①事業計画に相当な乖離がある
会社の場合、新規事業や新店舗、新商品を展開する際、確実性の高い計画書を作成しているはずです。計画通り、進んでいるのであれば、問題ありません。
悪い方向へ（＝赤字）進んでいるのであれば、計画の見直しが必要です。見直されていない場合は、相当まずい状況であると思われます。なお、『撤退』という経営判断がなされていれば、見直しの必要はありませんが…。
中には、赤字垂れ流しの事業もあると思います。
②赤字に対し、具体的な対策がない（＝根性論）
悪い方向へ進んでいる場合、対策を実施します。具体的な対策がなく、何とかする、実現不可能な利益額を目標とする、というような根性論では、対策となりません。
実現可能な事業計画を作成し、少しでも利益の出る計画を実施することが必要です。堅実に、着実に事業を進めていく会社が魅力ある会社だと思います。
③給料がカットされる
事業不振や不景気を理由に給与をカットする、現状を維持することがあります。給料をカットすることは、会社にとって、コストを圧縮するための最終手段だと思います。
甘んじて受け入れざるを得ない状況もあると思います。そんな時は、会社へ甘受する変わりに要求をしてみてください。
①月ごとに会社の成績を開示すること
②年度の財務諸表と官報掲載の情報を開示すること ※官報は、公示情報です。
できない会社は、先はないと思います。次のステージへ進みましょう。